こんにちは、アキです。
1973年に、アメリカの遺伝学者であるスタンリー・ノルマン・コーエン氏が、ハーバード・ボイヤー氏と共に、ブドウ状球菌の遺伝子を大腸菌に組みこむ実験に成功したのが、人の手によって生物の遺伝子を他の生物に組みこんだ最初といわれています。
以降、大豆やとうもろこしなど、遺伝子組換え技術もこれが基本となって発展してきました。
そして1996年に商業栽培が開始されてからというもの、世界中で増加の一途をたどる遺伝子組み換え作物。
今回はその遺伝子組み換え作物のメリットとデメリットについて、農家・企業・消費者・遺伝子組み換え作物を普及させたい立場の人たち・・など、あらゆる立場、目線から考えていこうと、私なりに色々勉強してみました。
いやぁこれは、知れば知るほどテーマやバックグラウンドが大きすぎて、とても個人が扱いきれるテーマじゃない気がする。
とはいえ、これまで費やしてきた膨大な時間やこの先の未来を考えたらこんなところで心折れてる場合じゃないので、稚拙ながらもどうにか記事にするに至りました。フゥ。
遺伝子組み換え作物がもたらすメリットを考える
まず、このテーマは、この世の中の仕組みを冷静に考えることができなければ理解するのは難しいでしょう。
世の中にはいろんな発信者がいます。
特定の知識、経験に優れた専門家もいれば、私みたいな一般人もいます。
注目すべき点は、発信者にとって、その内容を発信することによってどんなメリットがもたらされるのか、というところだと思います。
遺伝子組み換え作物を普及させたい人たちからの発信なのか、そうじゃないのか。
発信してる人の内容と、その内容はどこに利益をもたらすものなのか。
そのあたりを踏まえて、ご自身でお考えいただけたらと思います。
遺伝子組み換えにはどのようなメリットがあるのだろうか？
おそらく最大のメリットは、求める特性を持たせるためにかかる時間が大幅に短縮できることでしょう。
従来の品種改良では、新たな性質を持つ作物を作るために、何世代もの交配を行い、求める性質が現れるのを待つ必要がありました。
しかし、遺伝子組み換えであれば、遺伝子を組み換えるだけで作物に新しい特性をもたせることができるため、何世代にも渡る交配は不要で、より早く新たな特性を持つ作物を作ることができます。
1992年に作物バイオテクノロジーの応用による飢餓や貧困の撲滅を狙いとして設立された非営利団体ISAAA(国際アグリバイオ事業団)が発表した、遺伝子組み換え（ＧＭ）作物の商業栽培に関する年次報告書「遺伝子組換え作物商業化の世界動向：2018年」によると、2018年のＧＭ作物の栽培面積は、世界で1億9170万haとなり、17年より190万ha増加したそう。
そして、栽培または輸入を通じてＧＭ作物を導入している国は70か国。
このうち栽培している国は26か国だという。
ISAAAはGMOによりもたらされるメリットとして1996～2016年の期間で、世界的に農業生産者の所得が増加するとし、その額を$1,861億米と試算しています。
また、同期間で1億8,300万haの耕作・栽培への使用を回避できたとし、殺虫剤の使用も18.4%低減、CO2の放出量も271億kg低減し、それは1年間に1,670万台の車を走らせなかったことに相当することなどを主張しています。
科学的に安全であることが明らかになっているとした上で、リスクのみではなく利点の厳密な検討、環境保護・持続可能性を考慮した農業分野の生産性、数百万もの人が飢餓状態にあり、貧しい状況下にある人についても考慮するべきとする考えを強調しています。
ＧＭ作物の栽培面積が多い国は、米国、ブラジル、アルゼンチン、カナダ、インドで、この5か国で世界のＧＭ作物栽培面積の91％を占めています。
欧州では、スペインとポルトガルでヨーロッパアワノメイガ防除のため、ＧＭトウモロコシが栽培されています。
アワノメイガはトウモロコシをはじめ、ヒエやアワなどの穀物を食害するので、幼虫は害虫とされている。
体長は数ミリ～数センチで、家庭菜園のトウモロコシも被害に遭うことが多い。
病気やウイルスを媒介することはないが、生育に悪影響を及ぼすので敬遠されている。
また、遺伝子組み換え作物の中で世界でもっとも導入が進んでいるのがGM大豆で、世界のＧＭ作物総栽培面積の50％を占めています。
国際連合広報センター（UNIC）によると、世界人口は2019年時点での77億人から、2050年には97億人へと、今後30年間で20億人増加する見込みとのことです。
遺伝子組み換え作物を普及させたい人たちは、人口の増加＝生活の都市化や一人当たり所得の向上をもたらすものというていで話を進めているので、人口の増加と同時に食料、飼料、燃料、繊維用途の農産物の需要も増加すると考えられており、その需要を満たすためには2050年には農産物の生産量を2012年時点から50%増加させる必要があると推定しています。
出典：国際連合広報センター
一方で、近年世界規模で問題視されている地球温暖化や不安定な天候、自然災害、天然資源の変化など、世界の気候は急速に変動しており、それもまた農業生産に影響を及ぼします。
一般的には、気候変動による影響はプラスとマイナスの両方の面が存在するといわれていますが、作物に関しては単収へのプラス面の影響に比べ、マイナス面の影響の方が大きいとされています。
とはいえ、小麦・とうもろこしについては、気候変動が単収にマイナスの影響を及ぼしますが、米と大豆についての影響は比較的小さいとされています。
影響力は作物によってまちまちということですね。
国際連合広報センターの国連経済社会局人口部が2019年に発表した調査結果によると、世界人口が今世紀末頃、ほぼ110億人でピークに達する可能性があると結論づけています。
この新たな人口予測によると、今後2050年までに予測される世界人口の増加の過半は、インド、ナイジェリア、パキスタン、コンゴ民主共和国、エチオピア、タンザニア連合共和国、インドネシア、エジプト、米国（予測される人口増が多い順）の9カ国で生じます。
インドは2027年頃、中国を抜いて世界で最も人口が多い国になるとみられ、サハラ以南アフリカの人口は、2050年までに倍増すると予測されます（99%の増加）。
2019年から2050年にかけて、人口増加率が低下するとみられる地域としては、オーストラリアとニュージーランドを除くオセアニア（56%）、北アフリカと西アジア（46%）、オーストラリアとニュージーランド（28%）、中央・南アジア（25%）、ラテンアメリカ・カリブ（18%）東・東南アジア（3%）、欧州・北米（2%）が挙げられます。
この報告書から、人口が急速に増えている国の中には後発途上国が多いことがわかります。
上述しましたが、 遺伝子組み換え作物を普及させたい立場の人は、人口の増加＝生活の都市化や一人当たり所得の向上をもたらすものというていで話を進めているので、人口の増加は、同時に生活の都市化や一人当たり所得の向上をもたらし、食料、飼料、燃料、繊維用途の農産物の需要も増加することから、 この増加した人口が現在先進国が行っている食のあり方と同等水準を満たそうとするとき、当然今以上に生産性を向上する必要性が出てくる。と繰り返し唱えます。
ロックフェラー財団は、1944年結成のノーマン・ボーローグ氏らの研究グループ（1963年に国際トウモロコシ・コムギ改良センターに改組）と1960年にフィリピン政府およびロックフェラー財団とフォード財団が協力して設立した国際稲研究所（IRRI）に資金を提供し、「 緑の革命」を主導したとされています。
それまで発展途上国は昔ながらの伝統的農法を行っていましたが、それにとってかわって1940年代から1960年代にかけて、緑の革命が行った高収量品種の導入や化学肥料の大量投入などにより穀物の生産性が向上しました。
それまで危惧されていたアジアの食糧危機は回避されるなど、産業としての農業の大増産を達成した一方で、 需要増加を上回る供給の増加によって穀物価格が長期的な低落傾向となりました。
穀物価格の低下によって都市部の消費者はその恩恵を受けましたが、肝心の農家の人たちは、単収に特化した結果、化学肥料や農薬などの化学工業製品の投入による土壌汚染による自給力の低下も加わり、さらなる貧困にさらされるようになりました。
このことが貧困地域の多様性のある食事の崩壊の一因とも考えられます。
そういったことから発展途上国の貧困層では、子どもは米のみを食べて生活することも多く、多くの国でビタミンA欠乏が問題となっています。
1960年にフィリピン政府とロックフェラー財団とフォード財団が協力して設立した国際米調査研究所(IRRI)によると、フィリピンの生後6カ月から5歳まででビタミンA欠乏症の発症率が2008年で15.2％だったのが、2013年時点で20.4％に増加しているとのことです。
世界保健機関（WHO）の推定では発展途上国の5才未満の子どもの4割に当たる250万人がビタミンＡ不足で、免疫系の病気、視力低下のリスクに直面しているといいます。
ビタミンAが欠乏すると、骨や歯の発育不良や視力低下、免疫の低下などが引き起こされてしまいます。
しかし、多くのアジア諸国で主食となっている米はβ-カロテンを含みません。
そこで出てきたのが1982年にロックフェラー財団の支援により研究開発が開始され、8年にわたるプロジェクトの成果として、2000年にサイエンス誌で発表された「ゴールデンライス」です。
このゴールデンライスは、米を主食とする地域でのビタミンA欠乏の解決を期待して開発された遺伝子組み換え米ですが、こんにちに至るまで世界中で様々な物議を醸してきました。
2017年から2018年にかけてアメリカ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、バングラディッシュで食品として、2020年12月にはフィリピンで輸入・流通・栽培が正式に承認されました。
20年以上にわたって開発が続けられてきたにも関わらず、商業化に至るまでに長い年月がかかった主な原因としては、遺伝子工学の複雑さが指摘されています。
β-カロテンがどのように植物内で生成されているかなどの正確なメカニズムは理解されておらず、遺伝子工学上の複雑な操作が予測不可能な効果をもたすため、食品の安全性に影響を与える可能性もあります。
また β-カロテンが体内でビタミンＡに変換される際に使用される化学経路はわかっていません。
ビタミンA前駆体である、植物に含まれるβ（ベータ）-カロテンは体内で必須栄養素のビタミンAに変換される物質です。
β-カロテンは十分な亜鉛・タンパク質・脂質を同時に摂取しないと吸収されないので、いくらβ-カロテンを多く含むゴールデンライスを普及させても意味がないのです。
ビタミンA欠乏症に苦しむ貧困地域の子どもたちが本当に求めているものは何か？
ビタミンA欠乏症に苦しむ貧困地域の子どもたちは、遺伝子組み換えされたお米だけでビタミンAを補給したいと願っているのだろうか？
子どもだけに限らず、貧困地域の人たちはどんな生活がしたいと願っているのだろうか？
少し想像すればわかるはず。
わからないのであれば、それはきっと自己と他者を大きく区切っているからだろう。 自分とは関係ない、別の話と考えているのだろう。
たまたまその地域で今を生きている人間と、たまたま今ここに生きている私。あの人は私で、私はあの人だったかもしれない。
想像力をめぐらせれば、子どもだってわかるはず。
彼らが、より多くの野菜や果物からバランスよく栄養補給したいであろうことが。
ビタミンA欠乏症は緑の葉物野菜・サツマイモ・卵・チーズなど多様性のある食品から摂取できるため、そもそもそういった多様性のある食事がとれるようになるためにはどうしたらいいか、というところに時間とお金を使うべきではないのかなと思います。
ゴールデンライスの開発に使用された数千万ドルをより効果的な解決策の開発に費やす事ができたのではないか、という疑問が残ります。
2019年7月15日、ニューヨーク最新の「世界の食料安全保障と栄養の現状」報告書によると、2018年は推計8憶2000万人が十分な食料を得ることができなかったとしています。
これは2017年推計の8憶1100万人から上昇し、世界の飢餓人口は3年連続で増加しているということです。
私は現在、飽食時代だ、ダイエットだなどと言っている日本に住んでいます。
私は彼らと同じ地球上に生きている、同じヒト亜族に属する動物です。
国連の世界人口白書によると2019年の世界人口は77億1500万人だそう。
そんな中、今なお、この瞬間にも食べるものがなく飢餓に苦しむ人たちが世界には8憶2000万人いるというのだ。
我々は食品ロスといって毎日大量にまだ食べられる食品を廃棄している。
食品廃棄量の総数は世界で13憶トン。
13憶トンと聞いてピンとくる人はなかなかいないだろうが、その量は、人の消費のために生産された食料のおおよそ3分の1を廃棄しているということになる。
日本だけでも年間2,759万トン、そのうち食べられるのに捨てられる食品、いわゆる食品ロスの量は年間643万トンにもなり、日本の人口1人当たりの食品ロス量は年間約51キログラムです。
食品ロスは開発途上国より先進工業地域の方が多い傾向にあります。
常日頃から食べ物に感謝、命に感謝、食べることは生きること、などと口では言っているけれど、はたして本当に理解しているのだろうか。
食品の生産量は穀物も野菜も肉も増える一方で、価格はどんどん安くなる。
増やすために技術を駆使して、増えたら価格崩壊し、安くなる。
矛盾だらけの中で翻弄され続ける、私たち。
地産地消・身土不二（しんどふじ）・一物全体 （いちぶつぜんたい）・・
「なにがなんでもこうしなければいけない」と身構えることなく、基本的に春夏秋冬、その時期にその地域でなる作物を食べることを心がける。
それだけでもそれぞれの季節が待ち遠しくなり、旬の野菜をいただけることに自然と幸せを感じるし、おいしい作物を育てて食べさせてくださる農家さんに感謝の心がうまれる。
18年には、打撲班や褐変の低減、アグリルアミド産生低減、ジャガイモ疫病耐性の形質を併せ持つジャガイモ、害虫抵抗性と乾燥耐性を備えたサトウキビ、果肉が褐変しないリンゴ、高オレイン酸ナタネとベニバナなど、さまざまな形質をもつ多様なＧＭ作物が市場で利用できるようになったという。
そしてインドネシアではJember大学と味の素（株）の官民パートナーシップで開発された乾燥耐性サトウキビが初めて栽培されたという。
ISAAAは、国連の「世界の食料安全保障と栄養の現状」や「2017年食糧危機に関するグローバル・レポート」を引用して、世界の「飢餓は3年連続で増加し、10年前のレベルまで後退している」「飢餓と栄養不良は拡大を続け、48か国の約1億800万人が危機的あるいは深刻な食糧危機にある」と指摘しています。
そのうえで、「世界中でこれほど多くの家族の暮らしに影響している地球規模の課題に対処するためには、収量の増加、害虫への高い抵抗性、栄養価の改善といったより良い形質を備えるように開発された遺伝子組み換え作物が不可欠である」「世界の食料安全保障を強化するためには、農業バイオテクノジーだけが重要なのではないが、様々な分野の解決ツールの中でも重要な科学的ツールであることは間違いない」とPauls.Teng理事長は指摘しています。
１人１人がよく考えないといけない。
人間が生きるのに欠かせない食、そして命の尊さと、私たちは真剣に向き合うべきではないだろうか。
戦後の高度経済成長が、それまでキッチンにいた多くの女性たちを労働の場へと移行させました。
それに伴い、家庭での毎日の食事にかける時間は減っていきました。
今や、お金より時間の方が貴重だという価値観もある中で、女性の労働賃金が増えると共に、女性たちは外での労働で得た収入を、外食や総菜、冷凍食品やレトルト食品などに使うことをためらわなくなっている。往々にして、それは仕方がない必要悪だと受け入れている。
私たち消費者は自由に使える時間が増えた一方で、その代償としてお金と比べることのできない大切なものを失っているのではないだろうか。
私は、今こそ、私たちが行っている食のあり方をもう一度見直すべきではないかと思います。
「安全です、大丈夫です。」
「これまで遺伝子組み換え作物を食べておかしくなったという報告は一度もありません。」といくら言われたって、そこは食品添加物含む化学物質や低線量放射線と一緒で、すぐに健康被害が表れるわけではなく、長期的に蓄積して影響を与えるものだけに、日常の生活にいっぱいいっぱいの私たちにとって、注意が向きにくい、または持続しない厄介な問題なのです。
私たちは対象物一種類だけを食べて生きているわけではなく、同時にあらゆる食べ物を摂取しています。
その中で病気になろうが、死のうが、その原因が直接遺伝子組み換え作物を食べたからです、なんて証明はしようがない。
組み合わせによる複合的なリスクも同様です。
デンマークの国立リソ研究所で行なった実験では、除草剤耐性ナタネの近隣の雑草が交雑して除草剤耐性を獲得し、３代先まで伝えた事が確認されています。
こうして、雑草に農薬が効かなくなると、今度はもっと強力な除草剤の散布が必要になってしまいます。
また、殺虫性作物が、目的とした害虫以外の生物に影響を与える危険性はあります。一例として、殺虫性作物が、農業にとって大切な土壌微生物やミミズを減らすという報告がなされています。
さらに、たとえ自分の農場では遺伝子組み換えの品種を育てていなくても、近隣で育てられた遺伝子組み換え作物の花粉が飛散し受粉することで、意図せず遺伝子組み換え作物となってしまうケースも起こりうる。
この他にも、たとえばフランスの比較無脊椎神経生物学研究所の実験で、組み換えナタネの花の蜜を吸ったミツバチの寿命が半分になり、花のにおいを嗅ぎ分ける能力が半分になったという報告や、殺虫作物を食べたアブラムシを捕食したてんとう虫の寿命が短くなったり、益虫であるクサカゲロウが死んだりと、あらゆる影響が出ていることがわかっています。
遺伝子組み換え作物の安全性について消費者はもっと関心を持つべきだし、国や研究機関、企業なども、今後も取り扱うからには最低限、消費者の選択する権利を脅かしてはならない。
遺伝子組み換え作物の表示制度を現行以上に厳密に設定するのと並行して、今後も責任を持って検証を継続し、人々の不安を取り除いていく必要があるといえます。
ちなみに。
遺伝子組み換え作物についてインターネットで検索するとあがってくる、主に外資系のバイテク企業が会員となり運営している遺伝子組換え植物などに関する情報を発信するサイトである バイテク情報普及会。
そのバイテク情報普及会の会員企業一覧を見てみると、そこにはスイスに本拠地を置く多国籍企業で農薬や種子を主力商品とする農薬業界世界最大手、種苗業界ではモンサント（ 2018年6月にバイエルによって買収・吸収）、デュポンに次ぐ世界第3位のシンジェンタ、ドイツに本部を置く化学工業および多国籍企業の製薬会社であり、アスピリンやヘロインなど世にを送り出した世界的な医薬品メーカーとして知られるバイエル、BASFなどが名を連ねています。
【BASFについて】
・1904年にBASF・バイエル・アグファの三社は同盟を結成し、第一次世界大戦では毒ガスの製造を請け負っていた。
・1916年には三社同盟に加え6社が 「ドイツ染料タール利益共同体」を形成し、ドイツの化学・染料業界を支配するようになったが敗戦後の1921年、化学物質自体の特許は連合国によって認めないものとされた。
・1925年、利益共同体の6社はBASFのカール・ボッシュを社長とし、バイエルのカール・デュースベルクを監査役とするトラスト（企業合同）が形成された。
その後さらに参加企業が増え、9社の大企業が合同した化学産業トラスト（企業合同）であるIGファルベンが誕生した。
・ナチ党が台頭すると1932年頃からナチ党に接近し始め、ナチ党と経済界の連携を取るために結成されたケプラー・グループ（親衛隊全国指導者友の会）には創設メンバーとして参加している。
・第二次世界大戦が始まると積極的に戦争協力を行った。
強制収容所での大量虐殺に使われたとされる有毒ガス 「ツィクロンB」は、IGファルベンがツィクロンBの製造販売のために設立した企業デゲッシュ社製である。
wiki参照
参考までに。
2020年1月にISAAA(国際アグリバイオ事業団)が発表した遺伝子組換え作物の最新動向はこちらからご覧いただけます。
最後に。
「絶望だ」と嘆くのではなく、自分はこの先生きる未来をどのようにしたいか、生きとし生けるもの全てにおとずれる寿命を全うする最期の瞬間まで、自分はどのように生きたいか、もう一度ゆっくり考えてみたいと思います。